DroRが11月26日に無料勉強会、組織課題の相談先を選ぶ視点

組織課題を誰に相談するか、支援の選び方を解説

組織開発・組織変革を伴走支援する株式会社DroR（ドロア）は、経営者・人事責任者向けのオンライン勉強会「DroR Lab 勉強会シリーズ」の特別回を、2026年11月26日（木）13:00〜14:30に開催します。テーマは「組織課題の相談先は、どう選ぶか」。組織の課題を外部に相談すると決めた後、どの種類の支援先を選ぶかという判断を取り上げます。

登壇するのは、株式会社DroR代表取締役CEOの山中真琴氏です。研修会社、サーベイやHRテックの提供者、戦略・人事コンサルタント、組織開発のファシリテーター、社会保険労務士や産業保健の専門職、構造に働きかける伴走型支援について、それぞれの得意領域を踏まえた選び方を説明します。特定の支援形態の優劣を示すのではなく、自社の状況との相性を考える内容です。

勉強会は全5回のシリーズの特別回にあたり、シリーズでは離職・定着や研修・サーベイの運用など、組織と人事に関するテーマを1回につき1つ取り上げています。今回の内容は、DroRが運営する「DroR Lab（DroR Laboratory）」で2026年10月4日に公開した解説記事「組織課題の相談先はどう選ぶか」に基づきます。

6つの支援形態を自社の状況に照らして考える

特別回では、相談先を知名度だけで決めず、「何が分かっていて、何が分からないか」と「誰が診断し、誰が実行するか」という2つの軸から選ぶ考え方を紹介します。組織課題について把握できていることと、まだ見えていないことを整理し、相談先がどのように状況を捉え、実行に関わるのかを見極める視点です。

取り上げる6つの支援形態は、それぞれ得意な領域が異なります。研修会社やサーベイ・HRテックの提供者、コンサルタント、組織開発のファシリテーター、専門職、構造に働きかける伴走型支援を並べ、どれが上位という考え方ではなく、課題や状況との適合性を考えます。DroRが提供するような構造に働きかける支援も、すべての場面に適するわけではないことが説明されます。

候補を比較する際の進め方として、初回面談で確認する問いも扱います。「最初に何を見るか」「合わない部分はどこか」など5つの問いを投げかけ、支援候補の答え方を比べる方法です。単にサービス内容や知名度を見るのではなく、相談先が課題をどう捉え、どのような進め方を示すのかを比較する構成です。90分のプログラムには説明と質疑が含まれます。

参加者には、当日の資料として「組織課題の相談先を選ぶ確認シート」が配布されます。資料はA4判2ページで、相談先を検討する際の確認に使用します。対象は、外部に相談すると決めたものの、どの種類の支援会社に依頼するか迷っている経営者・人事責任者や、研修またはサーベイを試したものの定着せず、次の支援の形を検討している人です。

Zoom開催、参加無料で申し込みを受け付け

開催形式はZoomを使ったオンライン勉強会で、参加費は無料、定員は30名程度です。開催日時は2026年11月26日（木）13:00〜14:30。説明と質疑を含む90分の回として実施されます。参加用Zoom URLは、申し込んだ人にメールで案内されます。

申し込みは、勉強会のページにある「申し込む（無料）」ボタンからお問い合わせフォームに進んで行います。受付ページはhttps://dror.co.jp/lab/seminars/choosing-advisorです。シリーズのほかの回の日時とテーマは、https://dror.co.jp/lab/seminarsに掲載されています。

登壇者の山中真琴氏は株式会社DroRの代表取締役CEOで、臨床組織科学（COS）の査読論文（Frontiers in Psychology, 2026）の共著者です。勉強会では同社の組織開発に関する知見を背景に、支援の選び方を解説し、参加者からの質問にも応じます。

DroRの事業と開催情報

株式会社DroR（ドロア）は、臨床組織科学（Clinical Organizational Science, COS）に基づき、成長企業の組織開発・組織変革を伴走支援する研究実践ファームです。東京・恵比寿を拠点とし、会議・役割・意思決定・情報の流れなど、日々の行動を生み出す組織の構造を現場で観察。手を入れる場所を絞り、変化が日常に残るまで伴走する取り組みを「組織ディープテック」としています。

組織ディープテックのほか、財務経理・補助金、SNS運用、マーケティングPMを担う高度専門BPO、M&A・PMI支援を展開しています。また、臨床組織科学研究会（事務局）、人的資本開示の年次調査DOCI、働く人の心理学・組織研究ナビ（research.dror.co.jp）に関する研究・公開活動も行っています。COSの理論は査読論文（Frontiers in Psychology, 2026）として公表されています。

同社は、意思決定・役割・情報の流れが複雑になり始めた成長企業を支援対象とし、自社の支援が向かない状況では、ほかの形の支援を勧めることもあるとしています。匿名の支援事例3件はhttps://dror.co.jp/caseで公開中です。会社の基本情報と勉強会の要点は次の通りです。

組織課題の相談先を選ぶ際に、支援形態ごとの得意領域や面談での確認方法を整理できる内容です。開催日時、参加方法、資料、対象者を踏まえて、勉強会への参加を検討できます。