こどもの目の日 (記念日 6月10日)

子ども50人に1人が弱視と推定されているにもかかわらず、視力が正常に近い子どもの弱視は、本人が不便を訴えないため保護者が気づきにくいという現実があります。弱視は早期に発見して治療を開始すれば改善できる疾患ですが、見過ごされたまま成長すると、眼鏡やコンタクトレンズでも矯正できない視力障害が残ることがあります。視力は生まれながらに備わっているものではなく、生後から外界の光や映像を受け取ることで徐々に発達します。生後1〜2か月で光を追い始め、1歳ごろには0.2〜0.3程度、3〜4歳ごろには1.0の視標が判別できるようになり、6歳ごろまでに視機能の発達がほぼ完成します。この発達期に、片方の眼や両眼に十分な視覚刺激が届かない状態が続くと、脳の視覚中枢が正常に発達せず、弱視が生じます。

6歳という年齢が弱視治療の観点から特別に重要なのは、視覚の「感受性期」と呼ばれる期間と深く関係しています。感受性期は4歳以下でもっとも高く、この時期に治療を開始すれば弱視の95%が改善するとされています。一方、6〜7歳を過ぎると感受性期は急速に低下し、小学校入学以降に弱視が見つかった場合は、治療しても十分な改善が期待できないケースも少なくありません。「6歳」は、治療効果が見込める期間のひとつの目安です。

こうした背景を踏まえ、日本眼科啓発会議は「はぐくもう！6歳で視力1.0」をスローガンに掲げ、6月10日を「こどもの目の日」として制定しました。「6（歳）・10（視力1.0）」という語呂合わせから6月10日が選ばれ、2023年に日本記念日協会が認定しています。弱視の早期発見・近視予防に向けた社会的な啓発活動の拠点となる記念日です。

早期発見の場として機能しているのが、3歳児健診における屈折検査です。屈折検査は遠視や乱視など視力低下の原因となる屈折異常を、子どもが自覚症状を訴える前の段階で検出できるため、弱視スクリーニングとして特に有効とされています。受診の際は、眼科専門医への紹介を積極的に活用することが推奨されています。保護者としては、テレビや絵本を極端に近い距離で見る、目を細める、片方の目を隠すと嫌がるといった仕草に注意を払うことも、早期発見への第一歩となります。